中古物件をリノベーションするメリットは、「費用を抑えられる」「住みたい場所に住める」「好きな間取り・デザインにできる」の3つが挙げられます。以下ではそれぞれのメリットについて詳しく解説していきます。

1.費用を抑えられる

一般的に建物の価値は建築年数に応じて低下して価格が安くなるので、中古物件のリノベーションは注文住宅を新築するよりも費用を抑えられます。国土交通省の「令和元年　住宅市場動向調査」によると、物件の購入資金平均は中古戸建住宅世帯の場合2,585 万円、中古マンションの場合は2,746 万円です。一方、注文住宅新築世帯は平均 4,615 万円、分譲戸建住宅は3,851 万円、分譲マンションは4,457 万円となっており、中古のほうが新築よりも1,000～2,000万円程度安価で購入できることがわかります。
リノベーション費用も含めた場合でも、新築戸建てや分譲住宅より2～3割程度は費用を抑えられるといわれています。浮いた費用でインテリアのグレードを上げたり、新築よりも広い住まいを購入することができます。

2.住みたい場所に住める

新築で家を建てる場合、自分たちにとって住みやすい場所に更地を探すのは難しいでしょう。新興住宅でもない限り、同じエリアで更地が数多く売り出されることは、少ないからです。住みたい場所の条件は人それぞれ異なりますが、職場から近い、学校が近い、スーパーや病院が近い、治安が良く子育てしやすいなどさまざまな希望があるでしょう。しかし、条件の良い場所ではすでに多くの住宅が建てられています。更地で販売されていればよいですが、古家付きを新築で建てる場合は、更地にする解体費用が必要になり、予算オーバーになるケースも多いです。予算内で収めようと思うと希望よりも敷地面積が狭くなるなど、妥協せざるを得ない部分が出てきます。
また、駅の近くなど利便性が高い場所はすでに家や商業施設が多くあり、土地探しが難航することも多いでしょう。しかし、中古物件であれば駅の近くやアクセスの良い場所、治安の良いエリアなどの希望する条件にマッチする物件が、見つかりやすくなります。

3.新築同様の仕上がりにできる

中古物件をリフォームしても、希望通りの家にはならないのでは？とお考えの方もいるようですが、家の躯体のみを残したスケルトンリフォームであれば、内装や間取りはもちろん、外観も新築同様の仕上がりが可能です。建築の自由度は一からつくる新築には及びませんが、仕上がりに関しては間取りやデザイン、キッチンやバスタブなどの設備のグレードアップ、補強による耐震性の向上なども可能です。壁紙などを張り替えたり設備の一部を変えたりするだけの部分的なリフォームとは異なり、イメージとしては、新築同様の仕上がりが期待できます。

戸建て住宅をリフォーム前提で購入する際のポイントは「構造」

中古の戸建て住宅をスケルトンリフォームやフルリフォームすると新築同様の仕上がりを期待できますが、もちろん、すべての希望が叶えられるわけではありません。ここでは、中古物件をリフォームする場合の自由度が高い構造とその耐用年数、意外な落とし穴について解説します。

リフォーム前提で購入するなら構造をチェック！ 

リフォームを前提に中古物件を購入するなら、チェックしておきたいのが「構造」です。
建築における構造は、構造材料と構造形式から表されます。同じ木を使った構造でも在来木造とツーバイフォー（2×4）などのように構造形式が異なる場合は明記が変わってきます。では、なぜ構造をチェックするべきなのか。それは、構造によってリフォームの自由度が異なるからです。中古物件を購入後に間取りを変えたいと思っていても、構造によっては思い通りの間取り変更ができない物件もあるため、間取り変更など大規模なリフォームを前提とした中古物件の購入には構造が重要になります。

構造で違うリフォームの自由度

リフォームの自由度が高い構造はズバリ！「重量鉄骨造」と「鉄筋コンクリートのラーメン構造」です。この2つの構造は柱と梁で建物を支えており、極端なことを言えば、柱と梁さえ残っていれば壁を取ったり、床を抜いたりということも可能です。そのため、大胆な間取り変更や壁を取り去った大空間をリフォームで叶えることが可能です。

構造で違う耐用年数

構造によって変わるのは自由度だけではなく、耐用年数も違います。耐用年数を簡単にいうとその資産の使用可能期間です。ここで言う法定耐用年数はあくまで減価償却年数を定めたものであり、実際の建物の寿命ではありません。実際の耐用年数はメンテナンスによっても大きく変わってきます。ですが、構造の目安として捉えておくのに間違いではありません。
この耐用年数でも重量鉄骨造が34年、鉄筋コンクリートが37年と他の構造よりも長いです。これから長く住み続けるなら、耐久性が長いとされている構造体の方がより安心ではないでしょうか。

中古住宅のリフォームに潜む落とし穴とは？！

ここでは、中古住宅をリフォーム前提で購入したいとお考えの方が注意しなければならない、「鉄筋コンクリート造」「鉄骨造」「ハウスメーカー」この3点について、詳しくお伝えさせていただきます。

1.鉄筋コンクリート造には2種類ある

おすすめの構造としてあげた鉄筋コンクリートですが、鉄筋コンクリート造にはリフォームが行いやすいラーメン構造とリフォームが行いにくい壁式構造があります。ラーメン構造は先述した通り柱と梁で支える構造に対し、壁式構造は壁自体が構造体の役割を果たしているため、構造壁を撤去したり移動したりすることができません。そのため、大胆な間取り変更は難しい構造体なのです。ただ、既存の間取りが気に入っているのであれば、ラーメン構造のように柱や梁がないため、スッキリとした室内空間を叶えられますし、耐震性や遮音性は壁式構造の方が優れているというデータもあります。

2.鉄骨造で自由度が高いのは重量鉄骨のみ

鉄骨造にも重量鉄骨と軽量鉄骨があり、リフォームの自由度が高いのは、重量鉄骨になります。鉄骨造でも重量鉄骨と軽量鉄骨では耐用年数にも開きがあります。築年数が経過した軽量鉄骨は構造躯体の劣化が激しい場合があり、その補強には高額な費用がかかります。その場合、新築とあまり変わらない費用になることも…。また、重量鉄骨造がリフォームの自由度が高いのに対し、軽量鉄骨造はリフォームの難易度が高いと言われています。その理由は、軽量鉄骨造で建てられているハウスメーカーの工法が、そのハウスメーカーごとに違うため、ハウスメーカー独自の工法を理解するには技術と経験を要するからです。

3.ハウスメーカーの住宅はリフォームしにくい？！

ハウスメーカーが建てた建物なら安心と思われ、中古物件を購入の際にメリットに感じている方も多いと思いますが、ハウスメーカーの構造体としてよく使用されるのが軽量鉄骨造です。先述した通り、ハウスメーカーの軽量鉄骨造はハウスメーカーごとに独自の工法が用いられています。そのため、工法が複雑で軽量鉄骨造のリフォームは難易度が高いと言われる所以です。その中には、筋交い（ブレース）で強度が保たれていることがあり、この筋交い（ブレース）によって間取り変更に制約が起こる場合もあります。
このように、ハウスメーカーで建てた家は独自の工法となっているため、ハウスメーカーの住宅をリフォームした経験が無かったり、浅かったりするとリフォーム依頼を受けてもらえないケースもあります。自社の工法を熟知している同じハウスメーカーに依頼をするか、ハウスメーカーのリフォームを多く手掛けている、経験豊富なリフォーム会社に依頼するようにしましょう。もちろん、ハウスメーカーの戸建て住宅がリフォームできないという訳ではありません。構造を理解する技術力があれば、間取り変更などの大規模なリフォームでも可能な場合もあります。

当社でも、ハウスメーカーの二世帯住宅を単世帯住宅にリフォームした事例がありますので、参考にしてください。
この事例を見る

分譲マンションをリフォーム前提で購入する際のポイントは「管理規約」

中古マンションを購入してリフォームできるのは「専有部分」のみです。専有部分とは、購入したマンションの居室内で、一般的にはマンションの外観に関係する窓やサッシ、バルコニーや共有で使用する廊下、メーターボックスやパイプスペース（PS）などは変更することができません。ただし、各マンションの管理規約によって異なりますので、行いたいリフォームが可能なのか購入前にきちんと確認しておきましょう。
当然可能だと思っていたリフォームでも、管理規約によって行えないケースもあります。当社の例だと、お客様は床の仕上げを既存の絨毯からタイルに変更を希望していましたが、管理規約に荷重制限があり、希望しているタイルを使用できなかったケースがありました。内装の変更なので当然可能だと思っていたリフォーム内容でも、制限が起こるケースもあるので、購入前に管理規約を確認しておくことが大切です。ご自身での確認が難しい場合は、不動産の担当者に確認するか、リフォームをお願いしたいと思っているリフォーム会社に確認してもらうと良いでしょう。

専有部分の間取り変更

マンションリフォームでも大胆な間取り変更は可能です。リフォーム前提で中古マンションの検討をしているのなら、現状の間取りも重要ではありません。ただし、水回りの変更は難易度が高く不可能なケースもあるので注意が必要です。通常マンションではパイプスペースやパイプシャフト（PS）と呼ばれる上下水道や、ガス管などの配管スペースが住戸内に上階の配管が通っているので、縦管は移動することが困難です。そのため、パイプスペースから大きく離れた位置に水回りを移動するのは難しく、大規模なリフォームの場合はパイプスペース（PS）の位置を意識して計画を行う必要があります。

共有部分もリフォーム可能？！

通常リフォームができないとされている、窓やサッシ、玄関ドア、バルコニーや専用庭などの共有部分でも管理規約によっては行えるケースもあります。当社が手掛けた事例でも、専用庭にリフォームで水盤を設けた実例や、床に勾配が見つかり、駆体の傾きを確認した結果を踏まえて外部サッシを取替え、新たに断熱材を加えることで住環境を改善した実績もあります。また、玄関ドアの外側の変更は行えなくても、室内側はインテリアに合わせて変更することも可能です。難しいと思われるリフォーム内容も、まずは相談してみることが大切です。
専用庭をリフォームした事例を見る

サッシ（窓）を変えた事例を見る

中古物件リフォーム費用の相場

中古物件リフォームと一口にいってもさまざまな物件、さまざまな工事があります。どのような物件でどのようなリフォームを行うのかによって費用は大きく異なりますが、比較的大規模に戸建て住宅のリフォームを行う場合の費用相場は1,500万円～。一方マンションリフォームの場合は1,000万円～が、目安とされています。戸建て住宅の場合は耐震補強や外壁の修復などを行うケースも多いため、マンションよりも高額になっています。もちろん、住宅の規模や行うリフォームの難易度、内装材に使用するグレードや、キッチン・浴槽など設備のグレードによっても費用は変動します。

中古物件をリフォームする際の注意点

費用面や住みたい立地を選びやすいなどさまざまなメリットのある中古物件のリノベーションですが、注意したいポイントもあります。ここでは中古物件をリフォームするときの注意点について3つのポイントを紹介します。

1.築年数が古いとリフォーム費用が高くなる

築年数が古い物件の場合、リフォーム費用が高額になってしまいます。これは1981年6月に耐震基準が見直されたことが関係しています。旧基準で建てられた物件の場合、リフォームするときに新基準に対応するように工事をしなくてはなりません。比較的大規模な耐震工事が必要になるので、物件自体が安かったとしても工事費用は多くかかります。
また、木造であれば構造や基礎部分にシロアリの被害があったり基礎が腐食していたりするケースも少なくありません。この場合は補強工事が必要です。古い物件は断熱材が入っていない、もしくは足りないケースもあり、冷暖房がききにくく住み心地が悪くなります。そのため断熱材を追加したりサッシや窓ガラスを断熱効果の高いものに交換したりと、費用がかさんでしまうケースも考えられます。

2.急ぎの引っ越しには不向き

大規模なリフォームはある程度工期に時間がかかるため、すぐに引っ越したい場合は不向きです。スケルトン工法という骨組以外をほぼ解体し作り直す方法では、建物の検査から設計、施工まですべて含めて3～4ヵ月程度はかかります。もちろん、新築より工期はかかりませんが、建売住宅や分譲マンションを購入したときのように契約後すぐに住めるわけではありません。リフォームでは実際に解体を行ってみないと分からない部分も多く、予期せぬ事態も起こりえます。解体してみたら、シロアリに躯体が侵食されていたり、雨漏れで躯体が脆くなっているケースなどはよくある話です。この様に予期せぬ事態で施工開始が遅れてしまえば、完成も遅くなるため、ある程度余裕を持った計画の方が安心です。

3.リフォームの自由度には限界がある

躯体のみを残したスケルトンリフォームや家の内装すべてをリフォームするフルリフォームを行えば、中古の戸建て住宅も中古マンションも新築同様の仕上がりが期待できます。しかし、叶えたい希望によってはリフォームでは難しいこともあります。大規模なリフォームになればなるほど、当然費用もかかります。中古物件を活かして叶えられるケースであれば、リフォームで行えることは限界もあります。既存の中古物件からかけ離れた要望をお持ちの場合は、新築の方が適したケースもあります。リフォームで叶えられること、新築の方が適していることを見極めることが大切です。大開口や大空間を望んでいる場合は、新築とどちらが適しているか比較することをお勧めします。

まとめ

中古物件のリフォームは新築の注文住宅や分譲マンションを購入するよりも費用を抑えられるケースが多く、好きなエリアや立地を選びやすい、間取りやデザインの変更も可能で自分好みに作り替えられるといったメリットがあります。ただし、戸建て住宅・マンションそれぞれに、リフォームできる部分とできない部分があるためしっかりと把握しておきましょう。
リフォームの際には信頼できる業者選びも大切です。また、中古物件を購入してリフォームするか新築かで迷われている場合は、新築もリフォームも行っている会社が最適です。リフォームだけ、新築だけを行っている会社では正しい判断は行えません。また、行っていても事業所が別の場合や営業マンが異なる場合は同じことが言えるので、注意が必要です。公平な立場でジャッジできる専門家に相談しましょう。

医院リフォームやクリニックのフルリフォームでは機能性、デザイン、工事費の3つのポイントを意識する必要があります。ここでは各ポイントについてくわしく解説します。なお診療科目ごとに意識したい点は、後述するのでそちらも参考にしてください。

1.機能性について

クリニックは診療を行う場所であり高い機能性も備える必要があります。ここでは、具体的な機能性とともに動線やレイアウトに関してお話したいと思います。

・清潔感

クリニックで重視すべきなのは清潔感です。診察室だけでなく待合室やトイレなどクリニック内のすべての場所で、清潔感を意識しましょう。どんなに内装やインテリアが素敵なクリニックでも、ほこりや手垢がついているような医院には通いたくないですよね。そのため、清掃が行いやすい機能や環境づくりが大切です。患者さんが触れるドアやスイッチ類はセンサーで自動開閉や自動点灯できる非接触型が良いでしょう。また、使用する素材も、ガラスならすりガラスやステンレスなら表面に凹凸をつけたエンボス加工を施すと、手垢などの汚れが目立ちにくくなります。床や壁には抗菌コートを施すなど、目には見えにくい部分に対しても配慮する必要があります。

・患者さんにとって快適なレイアウト

クリニックや医院に来院される患者さんは、体調に不安を抱えている人がほとんどです。中には通院していることを周囲の方に知られたくないと思う方もいらっしゃいます。患者さんのプライバシーに配慮するため、診療室の入り口と出口をわけ、患者さん同士が鉢合わせにならない動線にしたり、診察室や処置室を個室にするクリニックが増えています。単に部屋を区切るだけでなく、話し声が他の人に聞こえないような配置にすることも重要です。また、待合室や診療室から働くスタッフの動きを見せず、患者さんとスタッフの動線は分けるのが理想的です。
クリニックにはさまざまな患者さんが来院するため、どのような人でも使いやすいバリアフリー対応の環境を作りましょう。お体が不自由な方や高齢の方、小さなお子様をお連れの方や妊婦さんは多機能トイレなどあると、安心して通いやすい環境になると思います。

・スタッフが動きやすい動線

クリニックの業務を円滑に進めるためには、スタッフが動きやすいレイアウト作りも重要です。診察室や処置室をすぐに往来できるようにし、移動に関するストレスが生じないように配慮する必要があります。働きやすい動線を意識すれば医師、看護師、その他のスタッフがより連携しやすくなります。
また、人と人がスムーズにすれ違えるかどうかも大切なポイントです。車椅子や担架などに患者さんを乗せているときでも移動しやすいように廊下の幅は広めに確保しておきましょう。すでに触れたとおり、スタッフがなるべく待合室の近くを通らずに移動できるようにすることも大切です。そのためには診察室の中を通って他の部屋や通路に出られるようにしなければなりません。

2.デザインについて

クリニックのデザインでも清潔感や安心感が重要です。それぞれについてどのようなことを意識したらいいか解説します。

・清潔感

ここでは、清潔感のあるデザインに関してお話したいと思います。
清潔感のあるデザインの王道はやはり白を基調としたデザインです。相性がよい素材だとガラスなどです。白でも色味を変えることで印象が異なります。青みかがった白は透明感を演出しやすく、アイボリーなど黄みがかった色はやわらかな印象になります。
また、白は他の色との組み合わせも長けているので、メインカラーを引き立てるサブカラーとしても最適です。

・安心感

クリニックの内装は患者さんが安心できる雰囲気にすることも忘れてはいけません。患者さんがクリニックを訪れる理由は、何かしらの不調を抱えているからです。少なからず不安を抱えてクリニックを訪れるため、少しでも不安を和らげて安心できるデザインを取り入れましょう。安心感を与える素材として適しているのは、木のぬくもりが感じられるものです。
例えば、ナチュラルな木目と明るい色彩のアイボリーなどを基調としたイメージにすると、明るく軽やかな安心感を得られます。同じ木の素材でもダークブラウンなどを使用すると、落ち着いた雰囲気を得られます。医院のイメージによって木材のカラーを使い分けると良いでしょう。

3.施工・工事について

クリニックリフォームは住宅よりも安価でできる場合が多いですが、実際の工事にかかる費用は具体的なリフォームの内容や建物の広さによっても大きく変化する可能性があります。特にクリニックでは機器を支えるために、荷重に耐えられるよう床の補強工事をする場合や、高電圧の配線工事や幹線工事が必要な場合もあります。特別な工事をすると費用が高くなりやすいため、優先順位を決めながらリフォームの内容を決定しましょう。なるべく費用を抑えてリフォームするためには設計と施工の両方を同じ業者に依頼するのがおすすめです。ただし最初から1社に絞って相談するのではなく、複数社から話を聞いたうえで見積もりを出してもらいましょう。料金を比較し、満足できそうな業者を選ぶ必要があります。
もちろん、費用も重要なポイントではありますが、内容や対応も考慮したうえで安心して任せられる業者を選ぶことが特に大切です。細かい部分まで相談しながら信頼できる業者に依頼しましょう。

診療科別の気をつけたいポイント

それぞれの診療科によって内装で気をつけたいポイントは異なっています。リフォームを考えるうえでは診療科ごとの特徴もしっかり把握しておかなければなりません。ここでは診療科別に気をつけたいポイントについて、実際の事例を交えて解説します。

内科

内科は他の診療科に比べても来院者数が多めです。なるべく待合室を広めにして混雑時でも患者さんが待機しやすい環境を整えましょう。
インフルエンザなどウイルス感染の疑いがある患者さんの診療のために隔離できるスペースを設けて待合室を分けられるようにするとより安全です。換気システムで空気の流れも調整できるようにしましょう。 また、健康診断などの対応も行うか否かで、クリニックのレイアウトも変わってきますので、どのような医院を想定しているのか、事前にしっかりと検討しておく必要があります。
当社で手掛けた内科のリフォーム事例は、ご自宅を医院にリフォームした事例です。
1階を奥様の皮膚科。2階をご主人の内科とし、1階から階段でもエレベーターでもアクセスできるバリアフリー対応を行いました。
この事例を見る

皮膚科

基本的なレイアウトは内科と同じですが、皮膚科の場合、美容皮膚科を行うかなどによってレイアウトや内装も変わってきます。一般皮膚科のみなのか、一部美容皮膚科を取り入れるのか、美容皮膚科専門とするのか。美容皮膚科はレーザーなどの機器を多く扱い、治療を行う個室も一般皮膚科に比べ多く必要になります。メイクを落としたり、施術が終わられた患者さんがメイクアップできる化粧台なども必要になります。
当社手掛けた一般皮膚科のリフォーム事例は、古くなった医院をビタミンカラーのイエローをポイントに艶のある大理石やガラスに水が伝うウォータースクリーンを用いて、以前の印象から大胆にイメージを変更しました。長年の動線が身についているとのご要望を受け、以前の配置は大きく変更せずに、使い勝手を向上しています。
この事例を見る

耳鼻咽喉科

耳鼻咽喉科は継続的に何度も通っている患者さんが多いため、待ち時間を短くするための工夫が必要です。たとえば、予約システムを導入すると待合室の混雑を回避しやすくなります。ただし花粉症の時期などはどうしても患者さんが増えるため、待合室はなるべく広めにしておきましょう。
また、内科同様に耳鼻咽喉科にもインフルエンザの患者さんも多く訪れます。インフルエンザが流行する時期に備えて、内科のような隔離スペースや換気システムも設置しておくと安心です。また、ネブライザーを複数台設置しておけば複数の患者さんの治療を同時並行で行えます。
• 当社で手掛けた耳鼻咽喉科のリフォームは院長から子供の泣き声に困っているので、子供に恐怖感を与えない医院の希望を受け、絵本の世界観を表現したクリニックを提案させて頂きました。大人も子供も楽しめる医院にリフォームとなっています。
この事例を見る

美容整形外科

治療を目的としたクリニックとは異なり、「きれいになりたい」「痩せたい」「若返りたい」など美容やコンプレックスの解消が目的のため、医院の内装も通常のクリニックとは異なる目的でつくられることが多いです。一般的な医院リフォームでは清潔感や安心感、万人に受けるデザインが優先されますが、美容外科のクリニックにはデザイン性や高級感なども重視されます。
当社で手掛けた美容整形外科のリフォーム事例も、カラーは万人受けするモノトーンですが、高級ブランドのアパレルショップのような内装で、一見するとクリニックとはおもえない佇まいとなっています。
この事例を見る

眼科

眼科では検査に使用する機器が多いため、診察やその前後の検査をスムーズに進められるような内装のレイアウトを意識しましょう。検査を待っている人の待ち時間が長くならないよう、検査室は2～3人が同時に検査を受けられる程度の広さを確保する必要があります。
視覚障害がある人や高齢者もクリニックを訪れるため、内装のバリアフリー化も忘れてはいけません。なるべく段差を設けなくて済むようなレイアウトにしましょう。トイレや検査室の場所がすぐにわかるよう表示やサインを工夫することも大切です。
手術にも対応するなら手術室やリカバリールームも必要になります。1日に対応する手術の数を考慮して手術室やリカバリールームの数を決めましょう。
当社で手掛けた眼科のリフォーム事例では、優しい色彩と曲線を描くやわらかな印象が特徴のクリニックです。広々とした検査スペースにリラックスできるリカバリールームなど、医院の動線やレイアウトにも配慮しています。
この事例を見る

産婦人科

プライバシーに配慮するため診察室や内診室は個室が基本です。また不妊治療を受け付けている患者さんと、お産の人とで可能であれば待合室を分けましょう。完全に分けるのが難しくてもゾーニングできる配慮が必要です。
また、出産できる施設を備えるか否かによっても、クリニックの仕様は変わってきます。
出産にも対応するのであれば、新生児室や入院できる施設が必要ですので、医院の規模も大きくなります。なお、病室はいかにも病院らしい雰囲気よりも、最近は高級感のあるホテルのような部屋のほうが好まれます。また、産科には見舞客も多く訪れるため患者さんとは別の動線を設けましょう。具体的には患者さんが待機している待合室の近くを見舞客が通らずに病室へ行けるようにする必要があります。
当社が手掛けた婦人科は待合室から壁面緑化が臨める癒しのクリニックとしました。周辺を高い建物に囲まれた都心部にあるビルのクリニックですが、窓の外に広がる美しい緑を眺められるリラックス効果の高いクリニックとしました。
この事例を見る

歯科

歯科は予約制となっているところも多いため待合室はそれほど混雑しませんが、診察台が複数ある場合は、お会計が重なることもあるので、余裕を持った待合室の方が安心です。また、診察台は個室や半個室にできると患者さんのプライバシーもしっかり守られます。隣の人を気にしなくて済むため患者さんはリラックスして治療に臨めます。レントゲン室や消毒コーナーをクリニックの中心に設置できれば、スタッフだけでなく患者さんにとっても移動が少なく使いやすいです。一方、患者さんが入らない技工室などは診察の動線から外れた場所に設置しても問題ありません。
歯科によってコンセプトはさまざまであり、予防やケアを重視するところもあれば、手術まで行う専門歯科もあります。なかには見た目の美しさに重点を置く審美歯科もあるので、それぞれの事情にあわせて必要な設備を導入しましょう。
当社で手掛けた歯科医院のクリニックは格子とすりガラスを用いたパーティションがそれぞれの診察台をゾーニング。圧迫感を払拭しつつプライバシーが守られた空間を叶えています。
この事例を見る

【まとめ】

クリニックのフルリフォームを実施する際は、デザイン、機能性、工事費の3つのポイントを意識しましょう。特にデザインは患者さんがクリニックに対して抱く印象を決定づける重要な要素となります。患者さんが安心して快適に過ごせるようにするため、診療科ごとの特徴にあわせたデザインを取り入れましょう。また患者さんとスタッフの両方がスムーズに利用できるよう、レイアウトや動線にも配慮する必要があります。
工事費には目安もありますが実際のリフォームの内容によっては費用が高額になる可能性もあります。金融機関から融資を受けたりリースを活用したりする方法もあるので、工夫しながらリフォームを実施しましょう。

「家のイメージを一新したい」「住みづらさを感じるようになった」「水回りの劣化が気になる」など、リフォームを考えるきっかけは人それぞれです。50代・60代で実際にリフォームをした人の多くは、次のようなことがきっかけでリフォームを行っています。

子育ての卒業

子育て中はどうしても子ども中心の生活になってしまいます。インテリアひとつとっても、自分の好みよりも子どもの安全などを優先したのではないでしょうか。また、教育費にお金がかかるため、リフォーム費用を捻出するのも簡単ではありません。子どもの成長・独立をきっかけにインテリアを一新したり、子ども部屋を書斎を兼ねた趣味の部屋やゲストルームにしたりといったケースが多いのが、50代・60代のリフォームの特徴です。

親の介護

50代・60代は、親との同居や介護をきっかけとしたリフォームも多い年代です。親との同居を考え二世帯住宅にリフォ―ムしたり、足腰に不安がある高齢者も安心して過ごせるよう、段差をなくしてバリアフリー対応の住宅にリフォームしたり。その他にも、入浴中の事故を防ぐために浅めの浴槽にする、ヒートショック予防に浴室暖房を設置する、介助のためにトイレの幅を広げるなどのリフォーム例があげられます。

実家を相続

少子高齢化の影響で空き家の急増が社会問題になっていますが、相続した実家をリフォームして有効活用する人もいます。現在の自宅からの住み替えはもちろん、立地によってはセカンドハウスや別荘として利用しているようです。都市部など利便性の高いエリアでは、賃貸や民泊・シェアハウスなどの需要も見込めます。住む人がいなくなった実家をリフォームして賃貸経営を始めたというケースは、空き家対策になるうえ、家賃収入も得られて一石二鳥と言えます。

ペットを飼い始めた

時間的にも精神的にもゆとりが持てる50代以降にペットを飼い始めた方も多く、ペットと快適に暮らせる住まいにリフォームするケースです。かわいいペットでも、においやいたずらが気になるものです。かじったり爪とぎをしたりするため、壁や床がボロボロになってしまうということは、けして珍しいことではありません。リフォームの際にはペットが暮らしやすく、傷に強いペット用の壁紙や床材に貼り替えたという人が多いようです。特に、消臭効果や掃除のしやすさなどを重視した素材が選ばれています。

身体が動くうちに老後の住処づくり

いざリフォームをするとなると、業者の選定や打合せ、仮住まいへの引越しなど、住まいの片付けなど多くの時間と手間がかかります。年齢を重ねたときに体力や気力が保てるかを不安に感じ、「少しでも若いうちにリフォームをしておこう」と考える50代・60代は少なくありません。バリアフリーなど将来的な住みやすさも考慮したリフォームを行っておけば、安心して老後を迎えられるのではないでしょうか。

50代・60代のリフォーム事例

ここでは実際に50代・60代のリフォームの実例を見て行きたいと思います。
お子様との二世帯住宅にリフォームしたり、お子様の独立をきっかけに夫婦二人での生活が一層楽しくなる住まいにリフォームした事例など、実際の事例だからこそ、参考になる点も多いと思います。皆さんのリフォームにぜひ活かしてください。

二世帯住宅にリフォーム

オフィスビルとして貸し出していた商業施設を二世帯住宅にリノベーションした事例です。
まわりの環境はオフィスビルやマンションが建ち並び、眺望が望めない敷地のため、広い空間を活かして内部に解放された都市型の二世帯住宅としました。室内の空間を可能な限り広く取り、閉塞感を与えないように配慮しています。親世帯のインテリアはシックなダークカラーをポイントにしたホテルライクな装いに。子世帯は白やベージュを基調とした、明るくモダンなテイストでまとめました。
事例を見る

二世帯住宅を単世帯にリフォーム

ご両親に先立たれ、二世帯住宅では暮らしにくくなった為、単世帯にリフォームを行った事例です。既存の和室を活かし、子世帯が望んだ和モダンなインテリアに仕上げました。親世帯のダイニングだった部屋を趣味の楽器が存分に楽しめる空間としています。
このお宅の他にも趣味を思う存分に楽しめるように、使わなくなった部屋をリフォームして書斎やアトリエにするケースや、料理の腕を活かして、料理教室を開校したいとキッチンリフォームを行ったケースなどもあります。
事例を見る

終の棲家としてのリフォーム

当初は住み替えを考えていたオーナー。しかし、奥様の反対にあい自宅をリフォームすることに。長年住まいに抱いていた不満を解消するリフォームを行いました。また、これからの生活を考え、健康的な暮らしを叶えるため、採光、通風、石材に珪藻土や天然木と素材にもこだわり、ナチュラルな生活環境を整え、バリアフリー設計としています。
事例を見る

50代以降にリフォームをするメリット

なぜ50代や60代になってから自宅のリフォームをする人が増えているのでしょうか？その答えは、人生の節目と今後の人生を考える時期だからと言えそうです。また、50代以降のリフォームには、次のようなメリットがあります。

インテリア

子育て中にはインテリアを選ぶのも子どもを優先しがちです。例えば、本当は「石やタイルの床」に憧れていても、「もしかしたら子どもが転んでケガをするかもしれない」と考えてカーペットを選択した人もいるでしょう。子どもが成長して危険性が少なくなっても、なんとなくそのまま過ごしてしまったのではないでしょうか。
50代を過ぎると、子育てで慌ただしく過ごしていた頃とは違い、家でゆっくりと寛げる時間も多くなります。若い頃とはインテリアの好みも変わっているはずです。子どもが就職や結婚で巣立ったあとは、夫婦あるいは自身のこだわりを反映させたインテリアを選び、憧れの住空間を実現する方が増えています。

年齢的に最適

建て替えなど一からの家づくりとは異なり、新築と比べて工期も短くハードルが低いように思われるリフォームですが、それでも70代・80代になってから行えるかと言うと、二の足を踏む方も多いのではないでしょうか？間取りなどの打合せの他にも、仮住まいに引っ越しをしなければなりませんし、不要な物を処分する断捨離なども必要になってきます。体力的にも50代・60代のうちに快適な住まいを手に入れたいと思われる方が多いようです。また、人生100年時代と言われる昨今。その後の人生を考えても、50代・60代がリフォームを行う適齢期と言えそうです。

バリアフリー対策

年齢を重ねるとリスクが増えるのが健康問題です。まだまだ元気なつもりでも、ちょっとした段差でつまづいたり、足が滑ったり…。実は家庭内の事故は交通事故より多く、溺死や転倒・転落の割合が高くなっています。早めに浴室や階段をバリアフリー化しておいても損はありません。いざという時に備えている住まいなら、「もしも」の際も安心です。ケガをしたり身体を患ったりしてからのリフォームは大変な労力を伴います。元気な50代・60代のうちに、先のことに備えてバリアフリーを意識したリフォームを行いたいと考える方が多いのも納得です。そもそもバリアフリーとは障害を取り除くこと。小さなお孫さんが遊びに来たときに、ちょっとした段差につまづいて転んだり、無駄な出っ張りにぶつかってケガをするなどの心配もなくなります。しかし、いかにも高齢者向けのリフォームには、まだ若い50代・60代の方は違和感を感じることもあると思います。その際は、車椅子が通れるように廊下や洗面所・トイレなどのスペースを広めにする、手すりを設置できるように壁に下地を入れておくなどの「準備」をしておくだけでも違います。

暑さ・寒さ対策

建築してから20年・30年と経過した家は当然経年劣化をしています。そのひとつに断熱材があげられます。そもそも古い住宅の場合、断熱対策が行われていない建物もあります。また、近年断熱材は飛躍的に進化しました。地球温暖化の影響で、夏の暑さは年々厳しさを増しています。特に年齢を重ねると気温の変化に気づき難く、熱中症のリスクが高まります。また、冬場は家の中の温度差で起こるヒートショックも問題になっています。年齢を重ねれば重ねるほど、厳しい暑さや寒さによる身体への負担は大きくなります。劣化した断熱材の入れ替えや遮光断熱効果のあるサッシに取り換えるなど、住まいの室温を一定に保つことができる住まいが、求められています。50代・60代がリフォームを行うなら、床暖房や自動換気システムなどを導入して、年間を通して快適に過ごせる住空間で健康リスクを回避しましょう。

業者の選び方ポイント5つ

50代・60代で行うリフォームには、現在の過ごしやすさや快適性はもちろん、近い将来への配慮も必要です。ここでは、数多くのリフォーム会社の中から自分たちにぴったりの1社を選ぶためのチェックポイントを紹介します。

ターゲットに50代・60代が含まれているか

リフォーム会社の多くは、ハウスメーカーのように事業規模が大きくありません。そのため、リフォーム会社には得意としているリフォームがあります。ローコストが得意で20～30代をターゲットにしている会社もあれば、シニアに向けた上質な空間を得意としている会社もあります。依頼をするなら50代・60代の実績が多い会社が安心です。実績と同じ数の家族に向き合ってきたため、50代・60代の悩みに寄り添ってきた分、シニア世代が求める家づくりを熟知しています。バリアフリーはもちろん、生活動線をなるべく短くすることも考えておかなくてはなりませんし、夜中にトイレに起きることが増えることを考慮した間取りなど配慮が必要です。夫婦二人での住まいになるのなら、寝室に隣接したトイレや浴室などをまとめたサニタリールームを設けたホテルライクな仕様にするなど、多角的に配慮が行き届いたプランの提案は、50代・60代向けのリフォーム実績が少ない業者には難しいかもしれません。

要望に合わせた提案か

機能性・デザイン・価格など、リフォームで最優先したいことは人によって異なります。話を丁寧に聞き、要望を汲み取った提案をしてくれるかどうかをチェックしてください。わからない点について質問したときに、素人にもわかりやすい説明をしてくれるかどうかも重要です。難しい専門用語をわかりやすく言い換え、必要に応じてコンピューターグラフィックスやサンプルを使って説明をしてくれる業者なら、安心できるのではないでしょうか。さらに、要望を叶えるのが難しい場合は代替え案を提示してくれたり、予算オーバーなら費用を抑えたプランも同時に提案するなど、予算配分にも気を使ってくれること。プランのメリットだけでなくデメリットも伝えてくれる業者は、自社の利益と同じくらい顧客の利益を大切にしていると考えられます。

担当者との相性

担当者との相性が良くない場合、こちらの要望がうまく伝わらず、こんなはずじゃなかった…と後悔する可能性があります。意思の疎通が図り難いことは、ストレスにもなります。自分の伝えたいことが伝わらない、別の意味で捉えられてしまったなど。人と人との問題ですから、相性が悪いのは仕方がないことだと思います。その際に、アフターフォローが会社として取れる体制かどうかも、確認しておきたいところです。
小さなリフォーム会社や個人の設計事務所などでは、所属している設計士がひとりだけという事も珍しくありません。もし、ひとりしかいない担当者と意思の疎通が図り難かったり、相性が悪いと感じた場合、担当者を交代することができません。その点も確認事項としておきましょう。

保証・アフターサービスの充実か

保証やアフターサービスが充実しているかどうかも、契約前にしっかり確認しておきたいところです。工事中に家を破損する事故が起きたり、工事完了後に欠陥が見つかったりすることもあります。不当な工事費用を請求する業者だったり、不備があったときにきちんと対処してもらうためにも、保証や補償については書面で提示してもらうことが大切です。より安心するために、「リフォーム瑕疵保険」に加入している業者に工事を依頼しましょう。工事内容に欠陥が見つかって補修が必要になった場合には施工業者が責任をもって補修を行いますし、万一、施工業者が倒産した場合には保険法人から保険金として補修費用を受け取れます。ただし、対象となる工事や保証期間などに条件があるため、保険内容については事前にきちんと確認しておきましょう。

必ず数社と打ち合わせをして決める

リフォームを思い立ってすぐに依頼先を決めるのではなく、必ず数社と打ち合わせを行い、相見積もりをとって比較検討をしてください。リフォームの打ち合わせには時間も手間もかかります。つい面倒になって最初の1社で決めてしまいがちですが、可能なら4～5社、少なくとも3社ほど選んで打ち合わせをしましょう。
比較すると各社のカラーが見えてきて、自分と相性の良い業者が分かると思います。また、同じ依頼内容でもプランが異なります。プランに応じて価格にも開きがあるため、予算に応じて行いたいリフォームがどんなプランなのか見極めましょう。理想の住空間を実現するために、手間を惜しまないようにしてください。

【まとめ】50代・60代はリフォーム適齢期！

50代・60代は年齢的にライフステージが変わる方が多く、時間や金銭的にもゆとりができる世代です。子育てもひと段落し、好きなインテリアや趣味を楽しんだり、老後に備えて健康的な暮らしができる住まいやバリアフリー住宅を準備するのに、体力的にも適齢期と言えます。
人生100年時代と言われる昨今、快適な住まいは無くてはならない存在です。これからの人生をより豊かにするためにも、50代・60代のうちにリフォームを行い理想の住まいを手に入れましょう。その際のパートナー選びは重要です。この記事で紹介した項目を参考に、長く住み続ける住宅のメンテナンスも含め、信頼して任せられるリフォーム会社に依頼しましょう。

まずはじめに、ビルトインとは住まいにガレージ設備をあらかじめ組み込んで造る方式のことです。家の内装ではシステムキッチンや収納スペースなどをあらかじめ建築時に造り付けることがよくあります。これと同じようにガレージを建物と一体化した状態で造るのがビルトインガレージです。建物の中にガレージを造ることから、インナーガレージと呼ばれることもあります。
具体的には建物の1階部分をガレージにするケースが多く、通常はガレージの開口部にシャッターを設置します。3×6m程度の駐車スペースがあればビルトインガレージを設置することができ、道路から直接乗り入れることが可能です。
また、前面道路より高い敷地は、前面道路とフラットにあたる部分にガレージを設けることで、地下室を下に掘るのではなく、横に掘り進めてビルトインガレージを建物の地下に造ることになります。リフォームの難易度はかなり高いですが、条件によって不可能ではありません。地上部分は自由に使用できるため敷地の有効活用にもつながります。この様に、リフォームでビルトインガレージを設ける際は1階部分の部屋を潰してガレージとするか、横に掘り進めるかたちの地下のビルトインガレージになると思います。既存の建物の真下に地下を掘り進めるビルトインガレージは、躯体に影響を及ぼすため行えません。

ビルトインガレージのメリット・デメリット

ビルトインガレージのメリット

単に車両の置き場所が必要なだけならば、月極駐車場を借りたり、庭をガレージに変更すればことは足ります。しかし、ビルトインガレージには青空駐車やカーポートなどにはない多くのメリットがあります。ここでは、ビルトインガレージの4つのメリットをご紹介します。

車を保護できる

ビルトインガレージの大きなメリットのひとつが、車を保護できるところです。屋根のない駐車場に車を置けば、常に雨風にさらされてしまいます。台風など暴風雨時には物が飛んでくることもあり、当然、汚れや傷がつく可能性が高まります。雨風の他にも鳥のフンや花粉、黄砂なども愛車にダメージを与えます。また、日当たりのよい場所では車が直射日光に当たる時間も多くなるため、塗装の劣化も心配です。しかし、ビルトインガレージがあれば車を室内に置くことができるため、汚れや傷の心配がいりません。

セキュリティーが高い

敷地内であっても屋外の駐車場の場合は、車にいたずらされたり、傷をつけられたり、盗難被害を受ける可能性も否定できません。しかし、ビルトインガレージは完全に室内ですので、その様な心配もありません。想い入れのある愛車を守るためにも、ビルトインガレージは最適です。また、車だけではなく、車に乗る方のセキュリティ対策にもなります。近くの駐車場を借りている場合、駐車場から自宅までの移動や自宅のカーポートも車の乗り降りのために、屋外に出るため安全とは言えません。その点ビルトインガレージは、室内からドア・ツー・ドアでアクセスできるため安全です。

利便性が高い

ビルトインガレージは室内にガレージがあるため雨に濡れる心配がありません。悪天候でも乗り降りは室内で行えるため快適です。特に小さなお子様やお身体が不自由な方にとって、傘を差しながらの移動や乗り降りは負担がかかります。また、重い荷物がある際も直接室内に荷物を運べるため、週末にまとめて買い出しをするライフスタイルの方にとっても、ビルトインガレージはとても便利です。

税金が安くなる可能性がある

敷地に対して建物が建てられる面積には限度があります。建物を建てる際の規制のなかでも代表的なものが「建ぺい率」と「容積率」です。建ぺい率は敷地面積に対する建物の面積の割合を制限するもので、容積率は敷地面積に対する延床面積を制限します。ビルトインガレージを含めて家を建てる場合は容積率の緩和規定があります。延床面積の5分の1が上限ですが、ビルトインガレージがある家は車庫部分の面積を除外して容積率を計算することが可能です。
建ぺい率や容積率は用途地域によって異なる割合が設定されており、どこでも同じというわけではありません。また、市町村によって評価方法が異なることがあるものの、容積率の緩和措置があることで固定資産税が安くなる可能性があります。

ビルトインガレージのデメリット

ビルトインガレージには雨や風、直射日光などのダメージや盗難から車を保護できるほか、天気を気にせず乗降できる利便性、税金が安くなる可能性など、さまざまなメリットがあります。しかし、メリットばかりではないため、リフォームを考える際はデメリットも知っておくことが必要です。次にビルトインガレージを造る際に注意しておきたいデメリットについて、3つのポイントを詳しく解説します。

居室部分が狭くなる

ビルトインガレージは建物自体に組み込んで造ることになるため、ガレージを造らない場合に比べると1階部分は当然狭くなります。限られたスペースにビルトインガレージを造ろうとすれば、1階部分のかなり広い範囲をガレージに占領されてしまうこともあります。そのため、1階部分の間取は制限されることになり、広い空間を必要とするLDKなどは1階に設けることができなくなります。キッチンやお風呂などの水回りを2階3階に設けるには、給水などに配慮する必要があり、通常よりコストが掛かる場合もあります。

騒音や換気に注意

ビルトインガレージは家の中で車やバイクのエンジンをかけることになります。その点が完全に屋外にあるカーポートなどとは違うところです。電気自動車など静かな車ならあまり気になりませんが、スポーツカーなどのエンジン音はかなり大きくなります。また、定期的にエンジンをかけるなどのメンテナンスも必要になるため、騒音対策を行う必要があります。また、エンジン音だけではなくシャッターを動かす音や振動も意外と伝わりやすく、配慮が必要です。
騒音対策の他にもうひとつ注意したいのは排気です。屋外の駐車スペースとは違い、ビルトインガレージはしっかりした壁や天井で覆われています。ある程度密閉された屋内でエンジンをかけることになるため、何も対策を施さなければガレージ内に排気ガスが溜まってしまいます。適切な換気ができなければ、居室部分にも排気ガスが流れ込んでしまう懸念もあります。適切な場所に窓や換気扇、空気清浄機を配置して空気が循環しやすい設計を取り入れることもポイントのひとつです。効率の良い空気の通り道を確保しましょう。

耐震が心配

ビルトインガレージは建物の1階部分に大きな開口部を設けます。その分、建物を支える部分が少なくなることや、構造上バランスが悪くなることも考えられ、耐震に注意する必要があります。工法によってはビルトインガレージを造ることが難しい場合もあります。リフォームでビルトインガレージを造る際は、この点に注意が必要です。たとえば、日本で昔から建築に取り入れられて来た木造軸組工法がその例です。木造軸組工法は縦に立てた柱に梁を水平に渡し、斜めの筋交いを入れて補強しながら家を建てます。柱や筋交いを必要な場所に入れられなければ耐震性を保つことができません。新たに造りたい場合、まずガレージに改築することで耐震性を確保できるかどうかの確認が必要です。耐震性が確保できないことがわかったとしても、耐震補強をセットで行うことでビルトインガレージを造れることもあります。造り方次第では補強材をデザインの一部としておしゃれにみせることも可能です。

当社でもビルトインガレージをリフォームで実現した事例があるので参考にしてください。
事例を見る

ビルトインガレージならスケルトンリフォームがおすすめ

ここまで説明して来たように、すでに建っている家に新たにビルトインガレージを造ろうとすれば、1階の間取りや構造的な問題が発生する場合があります。これらの問題をクリアにするためには、耐震性を確保しつつ、全体のバランスをみて調整することが必要です。
そこで、おすすめなのがスケルトンリフォームです。実際に大規模なリフォームや耐震補強を施す場合、自ずとスケルトンリフォームになることが多くなります。ここからはスケルトンリフォームについての基本を解説するとともに、なぜビルトインガレージを造る際にスケルトンリフォームがおすすめなのかについて、詳しく説明します。

スケルトンリフォームとは？

そもそもスケルトンリフォームの「スケルトン」とは、構造躯体と呼ばれる柱や梁など建物の骨格を構成する部分のことを指します。スケルトンリフォームは建物に付いていた設備や内装などをいったんすべて取り除き、骨組みだけになった状態から間取りも含めて新たに造り替える全面リフォームです。
躯体以外すべてに手を入れることになるため、かなり大がかりな工事になります。そのため、新築同様の空間を手にすることができ、間取りも含め、リフォーム前とは全く違う住まいに造りあげることが可能です。長年住んだ家や中古で購入した家も、新築同様の住み心地を叶えることができるのです。

躯体の補強が行える

先述したように、通常の住宅にビルトインガレージを造って間取りが変わると、建物全体のバランスが崩れてしまうことも考えられます。その点、躯体のみを残すスケルトンリフォームなら、躯体の補強も行えます。ビルトインガレージにすることで壊れてしまうバランスを補強し、耐震性能をアップすることができるため安心です。また、スケルトンリフォームでいったん躯体のみにしてしまい、そこから再び間取りを考え直すことで、ビルトインガレージを加えた、これからの生活に最適な間取りにつくり直すことが可能です。そして、ビルトインガレージのデメリットで紹介した内容をカバーするリフォームがスケルトンリフォームなら容易に行えます。空気の流れに配慮した換気扇の取り付け工事や排ガスの防汚工事、防音工事なども一緒に行うことことでガレージを安心して使い、リフォームした住まいで家族が快適に暮らせるリフォームが行えます。

増築との相性が良い

今まで無かったガレージを新たに設けると当然、居住部分の面積が狭くなります。でも、居住空間はそのままの広さを保ちたい！となった場合、増築で面積を広げることが可能です。もちろん、敷地や建ぺい率などの問題もあり、どの住まいでも行えることではありませんが、増築とスケルトンリフォームを組み合わせることで、リフォームの幅はグンっと広がります。
増築のみでは、既存部分と増築部分の柱や梁の構造部分を接続することは困難で、見た目も既存部分と増築部分の違いが目立ってしまいがちです。また、間取りにも制限が出てしまいます。増築を繰り返した住まいで見かける迷路のような間取りも、その様な事情からです。しかし、スケルトンリフォームなら、骨格の状態にしてから増築をするので既存部分と増築部分の接続も強固になり、バランスの取れた建築ができるので、建物自体の耐震性・耐久性や使い勝手を向上させることも可能です。
当社でも増築と合わせて地下のビルトインガレージをリフォームで実現した事例があるので参考にしてください。

事例を見る

ビルトインガレージのリフォーム費用

ビルトインガレージをリフォームする際にかかる費用について、後付け、増築、耐震補強の相場をご紹介します。

1. 1階の一部を減築・解体してビルトインガレージにした場合

1階の使っていない部屋、たとえば和室を減築・解体して、車1台分のビルトインガレージにリフォームするには、和室の解体作業費・車庫の工事費用・外構費がかかります。合計の費用相場は200万円前後です。車1台分のガレージにシャッターを取り付ける場合は、別途シャッターの種類の応じた費用がかかります。本体価格、工事費を含め、30〜50万円程度と考えておきましょう。

2. 庭を潰してビルトインガレージを増築した場合

1階部分に解体できる部屋がない、ビルトインガレージを取り付けるだけのスペースがない場合でも、敷地の庭に余裕があり建築基準法関連規定内であれば、ビルトインガレージを増築できます。庭を潰して増築する際の条件は、道路からの乗り入れが可能なこと、駐車スペースが3m×6m以上あることです。庭を潰してビルトインガレージを増築する際は、建築基準法関連規定に沿って建ぺい率などに注意しましょう。たとえ敷地に余裕があったとしても、住宅を建ぺい率ギリギリで建てている場合は、建築許可が降りない可能性があります。

ビルトインガレージの増築は、1階部分の一部を解体してビルトインガレージに変えるよりも費用がかかります。構造にもよりますが費用相場は150〜300万円程度です。ガレージに水道をつけたり、自転車やバイクを置ける広さにしたりなど、リフォームプランによって費用に差が出てきます。天井スペースを利用してロフト部屋やバルコニーを設置する場合は、その分の高額な費用はかかります。

ビルトインガレージの耐震補強費用

地震大国である日本において、住まいの耐震強度は安心して生活していくために重要な要素の1つです。新築時、1階部分をビルトインガレージにした建物で、耐震面に不安がある場合は、まずは耐震診断を受けてみましょう。想定外の工事が発生する場合もあるので、概算見積りの提示を受けてから、判断されることをお勧めします。
ビルトインガレージをリフォームで後付けする場合も、リフォーム後の建物が耐震基準を満たせるかどうか確認しなければなりません。耐震基準を確保できない場合は、リフォームと並行して耐震補強工事を行います。自治体によっては、耐震診断や耐震補強工事を行った住宅に対する補助金制度を設けている場合もあります。補助対象の条件を満たしたうえで申請することで、公費を半分程度に抑えることができます。耐震補強工事の補助金制度は、すべての自治体が行っているわけではなく、補助金の額や交付条件も異なります。利用したい場合は、一度お住いの自治体に問い合わせてみましょう。

ビルトインガレージに設置するシャッター3種類

ビルトインガレージに取り付けるシャッターには、次の3つの種類があります。それぞれの特徴を理解したうえで、予算や自分の好みに合ったものを選びましょう。

1. 取り巻き式シャッター

巻き取ったシャッターを扉上部に設置されたボックスに収納するタイプのシャッターです。どんなガレージにも設置しやすく、好みによって収納ボックスを内部・外部どちらに取り付けるか選択できます。デメリットは開閉音がうるさいことと、シャッターの取り巻きスピードが遅いことです。早朝や夜間の出入りが多い家庭には向いていません。

2. オーバースライダー

ドア部分を持ち上げると、レールに沿って天井に収納されるタイプのシャッターです。巻取り式よりも収納がスムーズで、開閉音も静かです。デメリットは、天井の低いガレージには設置できないほか、シャッターに雨水が溜まりやすく、雨の後に開閉すると、天井から雨水が落ちてくることがあります。

3.スイングアップ

アメリカなど海外で多く使用されているシャッターです。開閉音が大変静かで、閑静な住宅街に向いています。一方、開閉時にスペースが必要な点、スイング中にスペースに入ってしまったときの危険性といったデメリットもあるため、設置の際は業者とよく相談する必要があります。

ビルトインガレージのリフォームで注意するべきポイント

ビルトインガレージをリフォームで後付け・増築する際は、次の2つのポイントについて、事前にしっかり把握しておきましょう。まずは、住宅がビルトインガレージのリフォームに向いているかどうかを確認しましょう。
ビルトインガレージをリフォームで後付けする場合、1階部分の一部を減築・解体するため、住宅の構造によって向き・不向きがあります。木造一戸建ての場合、構造上どうしても耐震強度が弱くなるため、ビルトインガレージのリフォームには不向きです。どうしてもビルトインガレージを設置したい場合は、大規模な耐震補強工事が必要になるケースが多く、高額なリフォーム費用がかかります。軽量鉄骨構造の住宅は、室内の柱が少ないため、木造住宅よりもビルトインガレージのリフォーム向きの構造といっていいでしょう。しかし、ガレージのスペースを確保するために、壁や柱が減ってしまうことにが変わりありません。耐震強度の観点からも、軽量鉄骨構造であっても大型住宅のビルトインガレージのリフォームは避けたほうがいいでしょう。

【まとめ】念願のビルトインガレージをリフォームで！

既存の住まいに、新たにビルトインガレージを設けるのは、かなり難易度の高いリフォームです。そのため、その様なリフォームが行えるリフォーム会社は限られています。当社のお客様の中にも、ビルトインガレージを作りたいなら建て替えた方が良いと、何軒ものリフォーム会社に断られたというお客様がいらっしゃいました。
リフォームのプランは発想力とそれを叶える高い技術力で大きな差が出ます。特に構造に伴う大規模なリフォームでは、その傾向が強くでます。他社ではできないと断られた要望も叶えられることがあります。ぜひ一度ご相談ください。
また、ビルトインガレージの魅力は車の保護やセキュリティーの高さ、利便性だけではありません。車好きが憧れるガレージハウスはビルトインガレージを昇華させ、ガレージを単に駐車スペースとするのではなく、車を楽しむ空間に特化した住まいです。当社では、エントランスの隣にあるガレージの仕切り壁をガラスで仕上げることで空間を広く見せ、訪れたゲストに自慢の愛車を披露できるプランや、ガレージ部分もLEDのライン照明を施しショールームのように車を美しく見せる演出を行った事例などもあります。ガレージハウスをご希望の方もご相談ください。
ビルトインガレージのように、構造体に関わる難易度の高いリフォームは、信頼できるリフォーム会社に依頼しないと住まいの安全性に関わります。その点を十分考慮し、安全性の高い快適な住まいへとリフォームを行いましょう。

ガレージハウスの事例を見る

フルリフォームで間取り変更をするメリットは、主に以下の点が挙げられます。

⦁ 住宅の基礎や配管・配線も見直せる
⦁ 新築を買うより安い
⦁ 自分たちに合った間取りを選べる
⦁ 大胆な間取り変更も可能
⦁ 断熱性や防音性といった住宅の基礎性能も向上できる

では、それぞれのメリットについて詳しく見て行きましょう。

1.部分リフォームと違って住宅の基礎や配線・配管周りも見直せる

フルリフォームで間取り変更を行う場合は、住宅の壁や床を一旦剥がしたり配管の位置を変えることもあるため、部分リフォームでは手が出せない住宅の床下や壁の中などもチェックして補強できたり、配管や配線を見直したりすることができます。住宅は、いくら見た目がきれいでも、基礎に問題があると長持ちしませんし、耐震にも不安を抱えてしまいます。そのため、時期を見て修繕やメンテナンスをすることで状態を維持することが大切です。数百万円かけて内装をリフォームした後、数年で基礎の問題が生じてしまっても意味がないので、築年数の古い物件はフルリフォームというチャンスを活かし、基礎や配線・配管周りも見直すことで住まいを長持ちさせるという点にも着目しましょう。

2.新築住宅を建てるよりも費用が安い

フルリフォームはやはりキッチンのみや浴室のみといった部分的なリフォームと比較するとその費用は高額になるといえますが、既存の家を取り壊して建て替えたり、新築住宅を建てたりする場合と比較すると、費用はグッと抑えることが可能です。具体的には、建て替えの場合、木造でも解体工事だけで100万円以上するケースが多いですが、フルリフォームの場合は躯体や既存部分で使用できる個所は活かすことで、費用を抑えつつ新築同様の仕上がりが期待できます。フルリフォームの内容にもよりますが、同じ規模の住宅で新築とフルリフォームを比較した場合、フルリフォームの方が30％程度費用を抑えられるのが一般的です。浮いた費用でクロス（壁紙）をタイルに変更したり、フローリングを無垢にするなど仕上げ材のグレードを上げたり、憧れの家具を購入するなど、資金の使い方にゆとりを持つことが可能になるかもしれません。

3.自分たちの生活に合わせた間取り変更ができる

フルリフォームのメリットとして見逃せないのが、カスタマイズ性の高さです。フルリフォームを検討される方の多くが、中古住宅を購入した際やライフステージの変更時です。中古住宅は以前お住まいの家主に合わせた間取りになっているため、新たなオーナーのライフスタイルに合っていないことが多く、現在はフルリフォームありきで中古物件の購入を検討される方も増えています。立地や土地・建物の大きさを重視して、間取りやインテリアは自分好みにフルリフォームすることで、住む方に合わせた住まいを手にすることができます。また、結婚や出産、お子様の成長の過程で現況のお住まいでは快適に暮らせなくなることも多く、ライフステージが変更になるタイミングで適切な間取りにフルリフォームを行えば、愛着のある住まいを更に快適にすることが可能です。

4.吹き抜けなど大胆な間取り変更も可能

柱や基礎、屋根等の骨組みを残してリフォームをする「スケルトンリフォーム」で行うフルリフォームの場合、構造や建築基準法にかからないリフォームであれば、難しいと言われがちな、開口部や階段の変更も可能です。また、フルリフォームでの間取り変更では、「２階の床を壊して吹き抜けを作る」といった、大規模な間取り変更も構造的に問題が無ければ可能ですので、リフォームの自由度は新築同様に高くなります。部分リフォームでは、他の場所に影響の出る施工ができないため、「リビングだけ」「フローリングの貼り替えだけ」といった限定的なリフォームになりがちです。そのため、大胆な間取り変更を考えているのであれば、部分リフォームではなく住まい全体をリフォームするフルリフォームを検討してみましょう。

吹き抜けにしたフルリフォーム事例

5.フルリフォームなら断熱性や耐震性の向上も可能

間取り変更を伴うフルリフォームの場合、床や間仕切り壁をつくり変える際に、断熱性能の向上や耐震補強を行うことも可能です。部分的なリフォームでは行えない住まいの基礎となる部分の向上が図れるため、より快適で安心な住まいに生まれ変わることができます。住宅の断熱性を上げると防音対策にもつながります。中古マンションをはじめとする築年数の古いコンクリート住宅で問題になりがちな結露も断熱対策で抑えることができるため、湿気やカビ対策にもつながります。さらに、間取り変更と共に住宅の機能性を向上することは、光熱費などのランニングコストを抑えることにも繋がります。せっかくフルリフォームを行うなら、長期的に快適な住まいに繋がるリフォームを行いましょう。

フルリフォームを決める前に知っておきたい3つの注意点

メリットの多いフルリフォームですが、もちろん注意点がゼロというわけではありません。 ここでは、フルリフォームの3つの注意点について解説します。

1. 間取りに自由が効かない場合がある

フルリフォームは室内の内装をすべてリフォームするため、今の状態から大きくデザインを変更することができます。壁紙やフローリングなどの床材に天井も真新しくなりますが、既存の住宅がベースになるので、どんな変更でも自由にできるとは限りません。 特に間取りの変更は構造が大きく関係してきます。鉄筋コンクリート造の壁式構造や軽量鉄骨造の鉄骨ユニット造や鉄骨プレハブ造などは間取り変更が行いにくい構造のため、大胆な間取り変更は難しいです。フルリフォームを計画している物件の構造やどのような間取り変更が行いたいのか、その要望はフルリフォームで可能なのかを相談し、確認しておきましょう。

2. 劣化が進んでいると補修工事が必要

新築や建て替えよりコストが抑えられるのがフルリフォームの魅力です。 しかし、躯体の老朽化が進んでいる場合、補修費用・補強費用がかさみ、新築同様、もしくはそれ以上になることもゼロではありません。 もちろん、一部の壁を壊して躯体の状況を確認したり、建物の一部を非破壊検査にかけたりしますが、そこで確認した躯体の状況と建物のすべての躯体が同じであれば問題ありませんが、躯体の半分がシロアリの被害に合っていたり雨漏れの被害にあっているケースなどもあり、確認を行った躯体はたまたま大丈夫だったりその反対などもあるため、躯体は壊してみないとわからないことが多いのです。 そのため、フルリフォームの予算はある程度余裕を持った計画を建てておく必要があります。

3. リフォームローンは金利が高くなることがある

フルリフォームを行うとき、ローンを組む予定の方も多いはずです。 リフォームでローンを組むとき、総額が1,000万円以下の場合は住宅ローンとは異なるリフォームローンというものを組むことになるでしょう。 一般的に住宅ローンの金利が0.5〜2.5％なのに対し、リフォームローンの金利は2.5〜4.5％と高めです。 リフォームローン自体が抵当権を必要としないなど、住宅ローンと比べて制約がゆるいことが高い金利の理由のため、利用するハードルは低いのですが、その分金利が高くなってしまうのです。 リフォームにかかる総額が1,000万円以上の場合は住宅ローンを利用することも可能な場合がありますが、そうでない場合は金利が高くなるということを覚えておきましょう。

失敗しないフルリフォーム業者の選び方

業者選びはフルリフォームが成功するか失敗するかの鍵を握っています。以下の点に気をつけてリフォーム業者を選びましょう。

1.リフォーム業者の施工実績を確認する

信頼してフルリフォームを依頼できる業者かどうかは、その業者の過去の施工実績で見極めることができます。リフォーム業者といっても千差万別で、ローコストなリフォームが得意だったり、デザインに特化していたり、小規模補修が得意や大規模リフォーム専門だったり、その得意ジャンルはさまざまです。フルリフォームを行う際は、フルリフォームが得意な会社を選択することをお勧めします。フルリフォームの施工実績が豊富な業者であれば、そのリフォームに対してどれくらいの費用が発生するのか、考えられる追加工事の内容などもしっかり説明してくれます。 またマンションのフルリフォームを行う場合は、マンションなどの集合住宅での実績がある業者を選びましょう。戸建てでは発生しない管理規約の厳守や管理組合などとのやりとりが発生するため、経験がない業者に任せるとトラブルにつながってしまう可能性があります。 過去の施工実績を確認し、気になるところなどがあればしっかり確認しましょう。曖昧に濁されてしまうようなら、あまりお勧めできません。

2.過去の施工が自分の好みと合っているか

リフォーム業者は施工主の依頼に沿ってリフォームを行ってくれますが、リフォーム業者ごとに特色があり、得意としているテイストにも違いがあります。リフォーム業者の実績や質を見極めることはとても重要ですが、いくらレベルの高いフルリフォームができる業者であっても、好みに合わなければ満足するフルリフォームはできません。 まずは過去の施工例を見て、その施工が好みに合っているかどうかチェックしていきましょう。ご自身のイメージに近いリフォーム例などをいくつか用意し、そのイメージで施工が可能か相談してみるものもお勧めです。

3.こちらのリクエストを汲んでくれるか

施工主の希望通りに全てのリフォームができるわけではありませんが、こちらの希望をできる限り叶えようと努力してくれる業者を選びましょう。リフォームという言葉が持つ意味は幅広く、施工主によって理想とするリフォームは全く違います。会社側の意見はプロ目線のアドバイスで役立つこともありますが、施工主のリクエストを無視して会社の意見を押し付けてくるようなリフォーム業者はいい業者とは言えません。まずはこちらの要望にしっかり耳を傾け、そのうえでできる提案をしてくれる業者を選ぶようにしてください。 また費用が高いものばかり提案してくるのではなく、同じような施工でも価格帯が違う提案をいくつかくれるような業者は信頼できます。その際にメリットだけでなく、それぞれのデメリットもきちんと話してくれる業者だとより安心です。

4.見積もりの内容をきちんと説明してくれるか

業者とフルリフォームの正式契約をする前に、まず見積もりをとって検討する必要があります。このとき見積書を渡されますが、見慣れていない見積書を見ると不明な点がいくつか出てくるはずです。わからない内容を説明したときに、こちらがわかりやすいようきちんと説明してくれる業者かどうかも見極めましょう。見積書に記載されている項目は、専門用語が多く、なかなか理解できないものも多いです。質問しているにもかかわらず、難しい言葉で返してくるような業者はあまり信頼できません。また聞いている質問の意図とは全く違う回答をする業者も不安が残ります。 それから見積書にはどんな契約が含まれているか、口頭できちんと説明してくれる業者が好ましいです。追加料金が発生する可能性やその条件について、こちらから聞かなくてもきちんと説明してくれる業者は誠実な業者と言えるでしょう。

5.担当者との相性

フルリフォームは契約して実際に工事が完了するまで数か月の期間がかかります。あまり長くないと感じるかもしれませんが、住宅は住んでからもメンテナンスなど、担当者とは末永く付き合っていくことになります。肝心の担当者との相性が悪ければ、ずっとストレスを感じてしまうことになりかねません。 フルリフォームは施工側の要望も多く、プライベートな内容も多く含まれるため「話しやすいな」と思える相手でなければ、打ち合わせもスムーズに進みません。こればかりは担当者と施工主の相性です。最初の相談の段階から相手との会話に好印象を抱いているかという感覚を大切にしてください。 相性の良さを重視しながら、連絡がスムーズに取れているか、期日などは守ってくれるかどうかも契約の段階までに見極めるようにしてください。

6.保証やアフターサービスの内容も確認する

業者ごとにさまざまな保証やアフターサービスを用意しています。工事中やリフォーム後に何かしら合ったときにも安心ですから、その内容が充実しているかも確認しておきましょう。特にリフォームの場合は新築を担当した施工会社とリフォームを行った会社で責任の所在があいまいになりがちです。施工した業者以外のチェックを受けられるリフォーム瑕疵保険に加入している業者かどうかも確認しておくとより安心です。

フルリフォームの間取り変更でできる具体例

一般社団法人住宅リフォーム推進協議会のガイドブックによれば、具体的なリフォーム事例は以下の通りです。[注１]

⦁ 動線の整備
⦁ 収納の増設
⦁ LDKの拡張
⦁ 書斎や趣味の部屋作り
⦁ 二世帯住宅化
⦁ キッチンや水回り

[注１]一般社団法人　住宅リフォーム推進協議会：住宅リフォームガイドブック

それでは、それぞれについて詳しく解説していきましょう。

動線を整備して家事を効率化する

現在の住まいの問題点として挙がりやすいことのひとつに「家事動線」があります。キッチンまわりやランドリー周辺の家事動線が整っていないと、家中を駆け回ることになりがちです。
例えば、買い出しから帰って来ても玄関からキッチンが離れていると、重い荷物を持って家の中を移動しなければならず、適正な動線になっているとは言えません。今はネット通販でまとめてお水や食品を購入する方も多いと思いますが、その際も玄関で受け取った荷物を遠くのキッチンまで運ばなければならないとなると負担になります。また、洗濯機置き場から洗濯物を干す場所までの距離などについても同じことが言えます。キッチンの広さなどに不満はなくても、家事動線に不満がある家というのは案外多いものです。家事動線に配慮した設計をもとにフルリフォームを行えば、日常生活における家事の手間や時間、労力などの軽減が期待できるでしょう。

欲しい場所に収納を増設する

フルリフォームで間取り変更を行う場合は、収納の増設や見直しを行うこともおすすめです。
例えば、アウトドアやスポーツが趣味なら、玄関横の居室と玄関を繋げることで広い玄関収納を設けるというのも良いでしょう。キャンプ用品や自転車、ゴルフクラブにスキーやサーフボードなど、重量がありかさばる荷物を収納できるだけでなく、汚れがちなアウトドア用品や、スポーツ用品を家の中に持ち込まずに済みます。また、玄関に近いため、準備や片付けもスムーズに行えます。
収納は住む人のライフスタイルによって適切な場所が異なります。居室それぞれに収納を設けたい方もいれば、家族の衣類はまとめた衣裳部屋に収納したい方もいらっしゃいます。下着ひとつ取っても、脱衣所に収納されている方が便利という家庭もあれば、他の衣類と一緒に各居室に収納しておきたいという家庭もあります。折角広々とした収納スペースを設けても、使い勝手が悪ければ意味がありません。まずはどんなライフスタイルで、どこに収納があると快適に暮らせるのかを見極めることが大切です。その際には、設計士や整理収納アドバイザー、インテリアコーディネーターなどプロの意見も参考にすると、より良い収納計画が行えるでしょう。
また、近年では「断捨離」や「ミニマリスト」ブームもあり、ネットや雑誌などでもモノの持ち方、選び方や、収納についての情報やアイデアが多く発信されていますので、リフォームを期に「モノと自分との関係」についても見直してみると良いかもしれません。

キッチンをつなげてＬＤＫを広くする

古い住宅の場合、キッチンやダイニングとリビングが分かれている間取りが多いですが、現在の主流は家族が同じ空間で過ごせるリビング・ダイニング・キッチンをつなげたＬＤＫの間取です。独立キッチンをリビングとつなげると空間が広くなり、開放感を得られます。また、独立キッチンの場合、調理中は奥様が孤立しがちですが、ＬＤＫはリビングでくつろぐ家族とコミュニケーションを図りながら調理を進められるため、人気の高い間取りになっています。ＬＤＫが広くなれば、子どもが遊ぶスペースを確保できたり、大きなテレビやソファを置くこともでき、リビングを充実したスペースにすることができます。ゲストにキッチンを見せたくない場合は、間仕切り戸やパーテーションで空間を仕切り、目隠しすることも可能です。

LDKのリフォーム事例

子ども部屋を趣味部屋・ゲストルーム・書斎に

お子さんが独立し、自宅から巣立った場合、使わない子ども部屋は趣味の部屋やゲストルームに間取り変更するのもおすすめです。ダンスやゴルフが趣味なら鏡張りのダンススタジオ風や人工芝を敷き、シュミレーションゴルフを導入したゴルフルームや自宅でワークアウトができるホームジムなども、近年人気が高い間取りです。健康寿命が注目され、元気に年を重ねるためには適度な運動が欠かせません。また、手芸やジオラマなど手先の細かな作業を必要とする趣味の場合、個室があると集中して行えます。また、子供部屋をゲストルームにすることもおすすめです。お子様が新しい家族をつくり、帰省された際に過ごすゲストルームが快適なら帰省する機会も増えますし、知人や友人が訪れた際も気兼ねなく過ごすことができます。
加えて、昨今では働き方改革や新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止のため、オフィスには通勤せず自宅にてテレワークを行う方も大幅に増えています。住宅購入当初は「仕事がある日は残業で帰りも遅いし、書斎なんて必要ない」と考えていたものの、急遽テレワークが導入され「広くなくても良いから仕事用の個室が欲しい」と考えるようになった方も少なくないのではないでしょうか。部屋を増やすと考えると大がかりなイメージもありますが、リビングの隅に壁を作って小さな空間を作ったり、押入れやクローゼットがあった部分を部屋の一部として利用することも可能です。

趣味の部屋の事例

ゲストルームの事例

単世帯向けの物件を二世帯住宅にする

お子様との同居や高齢の親との同居を行うリフォームなら、単世帯を二世帯住宅にリフォームすることで、同居する親世帯・子世帯それぞれが快適に過ごすことも可能です。
なお、二世帯住宅には主に「完全同居型」「部分共有型」「完全分離型」という3つのタイプがあります。それぞれにメリット・デメリットがあり、自分たちのライフスタイルにあった二世帯住宅のタイプを選ぶことが重要になりますので、事前に家族間でよく話し合うことをおすすめします。
特に、完全同居型なら場合によっては部分リフォームでも可能かもしれませんが、単世帯住宅を二世帯住宅にする場合は住まい全体を見直せるフルリフォームが最適です。高齢の親との同居の場合はバリアフリー工事を行ったり、介護を見越して両親の居住スペースを階段の上り下りが不要な１階にまとめたりする必要があります。こういった工事は部分リフォームでは到底対応できないので、二世帯住宅化はフルリフォームならではのプランだと考えておいたほうが良いでしょう。

二世帯住宅へのリフォームコラム

二世帯住宅の事例

キッチンや水回りの移動　

古い住宅の場合、キッチンがリビングとは別の場所にあったり、流し台やコンロ、作業台などが壁側に設置してあることは決して珍しくありません。そのような壁付きキッチンを対面式に変更して、LDKの間取にしたい場合や、浴室の位置を変更したいなど、水回りの間取変更を行う際は部分リフォームでは難しい場合があります。
その理由としては、水回りは給排水や換気を伴うため、単純に場所を変更するだけではなく、配管の勾配やダクトの配管に配慮する必要があるからです。排水などは床下に配管されているため、それを変えるとなると床を剥がずなどの大がかりな工事が必要となり、部分的なリフォームが難しくなります。もちろん、既存と同じ位置にキッチンを入れ替えるのであれば部分リフォームでも可能ですが、水回りの間取変更を行いたい場合は、フルリフォームをおすすめします。

キッチンリフォームのコラム

水回り（浴室）リフォームのコラム

フルリフォームで間取り変更する際の注意点

フルリフォームで間取り変更をする際は、主に以下のような点に注意しましょう。

⦁ フルリフォームでもプランによっては実現できない
⦁ リフォーム中は仮住まいが必要
⦁ リフォーム会社次第で仕上がりが変わる

仮住まいの必要性についてはある程度は想定できても、プランによっては実現できない点や、会社次第で仕上がりが変わるという点は不安に思う方も多いのではないでしょうか。それではそれぞれについて詳しく解説していきましょう。

フルリフォームであってもプランによっては実現できない

フルリフォームは、非常に自由度の高いリフォーム工事ですが、既存の基礎や柱等の躯体を利用するため、構造上どうしても対応できないリフォームプランもあります。集合住宅の場合、事前に管理組合などの承諾を得なければいけない場合もありますし、構造上取り除けない壁や柱なども存在します。また、増築を考えている場合、建ぺい率や容積率の関係で建築許可が下りないこともあるので、大規模リフォームの際は「この物件でこのプランは実現できるのか」をリフォーム会社に確認しながらプランづくりを進めましょう。また、リフォーム会社によってプランに違いがあります。不可能と言われたリフォームが別の会社では可能な場合もあるので、行いたいリフォームの事例を多く手掛けているリフォーム会社数社にプランを依頼して、比較検討を行うと良いでしょう。

リフォーム中は仮住まいが必要

フルリフォームの工事では、基本的に数ヶ月の工期が必要です。当然、その間は生活できないため、仮住まいが必要になります。家具家電付きで敷金や礼金が不要なマンスリータイプの賃貸住宅など、仮住まい専門の賃貸不動産などもあるので、インターネットで調べてみたり、不動産会社に相談してみると良いでしょう。また、荷物などが仮住まい先に入らない場合はレンタル倉庫を借りるなど、リフォーム代金とは別の費用が必要になります。仮住まい先が見つからず工事に取り掛れなかったり、工期延長となると費用がかさみますので、必要最低限の時間と費用でリフォームした住まいへ住み替えられるように、リフォームプランの作成と平行して仮住まいの準備もしておきましょう。

リフォーム会社次第で仕上がりが変わる

リフォーム会社と一口に言っても、各会社によって建築やリフォームの技術、設計力には大きな差があります。
例えば、相場より工費が安くても、クロスの貼り方が雑だったり、２～３年後にクロスが剥がれてきてしまった！などトラブルもあります。工事が進んでから施工レベルの低さが分かっても後の祭りです。一方、工費が安くても、社内独自の仕入れ方法や教育システムにより仕上がりに全く問題がない場合もあり「安かろう悪かろう」とも一概にはいえません。ただ、間取り変更を含むフルリフォームは基本的に大規模なリフォームとなりますので、パートナー選びは慎重に行いましょう。

その際に下記の3点に注目してみてください。

⦁ 紹介やリピート客の多さ
⦁建設業許可の区分
⦁ 専用のアフターメンテナンス窓口 

顧客に紹介やリピート客が多い会社は信頼度が高いと言えます。リフォーム会社に不満がある場合、知人を紹介したりしませんし、同じ会社でリフォームしたいとも思わないはずです。そのため、紹介による仕事やリピーターは多いのか、それとも新規の客が多いのかについては、それとなく営業マンに確認してみましょう。
また、建設会社（リフォーム会社）は、一定の要件を備えた上で建設業の許可を受けなければいけません。その許可の際に与えられるのが建設業許可番号です。一般建設業と特定建設業があり、特定建設業の方が取得は難しくなります。アフターメンテナンスはリフォーム会社の規模によって、担当営業マンが窓口になっていることも多いですが、担当者が退職してしまうと、どこに問い合わせて良いか分からない、きちんと伝達されないなどが問題になるケースもあります。専用のアフターメンテナンス窓口があるかなども、信頼できるリフォーム会社の指標になると思います。

フルリフォームにおける間取り変更の失敗を避けるコツ

フルリフォームによる間取り変更の失敗を避けるコツは、以下の３点です。

⦁ 住まいに感じている不満を解消する
⦁ 予算に余裕を持たせる
⦁ 相見積もりを取る

それではこちらもまた、それぞれについて詳しく見ていきましょう。

現在の住まいに感じている不満を解消する

フルリフォームは自由度が高い分、現状特に不満がなかった部分でも「理想」に近づけようと要望が増えがちです。 もちろん、予算が青空天井という方は何ら問題ありませんが、多くの方は「だいたいこれくらいまでの金額に抑えたい」という予算があるのではないでしょうか。予算内でフルリフォームによる間取り変更を行いたい場合は、まずは「理想の住まい」を思い描くのではなく、「現在感じている不満」の解消を第一に考えることが大切です。
例えば、「家が寒い」という不満がある場合は、断熱材を変更したり、内窓をつけるなどのリフォームが必要になるはずです。しかし、断熱材などは表面には見えないため、いざリフォームについての打ち合わせを始めると仕上げ材などの仕様の方に目が行きがちになることも…。また、住み慣れた自宅でも廊下をリビングに取り込んだり、適切な位置に収納を設けるだけでも、住み心地は大きく向上します。フルリフォームだからといって、すべて新しい設備や最新機器にする必要はありません。予算内で最大のパフォーマンスができるプランを模索しましょう。すべてに予算を掛けるのではなく、見せ場となる部分に費用をかけ、他は堅実に生活の質向上に役立つプランを考えることが賢明です。

予算に余裕を持たせる

フルリフォームをする場合、用意できる予算を契約時に全額をつぎ込むのはおすすめできません。リフォームでは壁の内側や床下など壊してみないと分からない点があり、設計図とは異なる仕様になっているケースも中にはあります。築年数が新しいので躯体の補強などは予算に入れていなかったのに、いざ壁を壊してみたら雨漏れにより躯体が弱り、補強が必要になるなど思わぬ費用がかさんでしまうこともゼロではありません。もしもの際に備え、予算には余裕をもった計画を立てておきましょう。
また、実施にリフォーム会社と打ち合わせをする中で建材や設備についての詳しい話を聞いたり、ショールームに足を運んだ際にワンランク上の設備などを目の前にすると「せっかくのリフォームだから」と、少しずつランクが高いものを選択してしまいがちです。気づけば大幅に予算をオーバーしていた！ということにもなりかねません。「予算が足りなかったせいで2番手、3番手のものを選んだ」という意識があると、物足りなさを感じたり、残念な気持ちになってしまったりする方もいるでしょう。心理面でのモヤモヤを生み出さないためにも、やはり予算には余裕を持たせておきたいところです。

相見積もりを取る

はじめてリフォームを行うなら数社にプランを依頼し、プランと見積を比較検討することをおすすめします。同じ住宅のリフォームで、プランが大きく異ならない場合、費用に大きな差が出ることは通常考えられません。もし、1社だけ極端に安い場合は注意が必要です。リフォームにおいては、簡単に買い替えられる生活用品とは異なる基準で吟味することが大切です。住いは長年住み続ける場所でもあり、地震や台風などから家族を守る大切な場所でもあります。極端に安い場合は安いなりの理由があると考えましょう。そして、プランに違いがある場合は、その差が対価に見あう価値があるのか検討しましょう。

間取り変更を伴うファミリータイプのフルリフォーム予算は1000万円～

ファミリータイプの住宅で行うフルリフォームの間取り変更費用は、予算１０００万円～と見ておきましょう。もちろん規模や内容によって1000万円以下の場合もあると思いますが、リフォームの費用はある程度余裕を見た方が良いので、敢えて1000万円～としました。また、キッチンやバスタブ、洗面台やトイレなどを新しいものに替える場合、その費用だけでも数百万円はかかります。その他に、フローリングやタイルにクロスなどの仕上げ材、照明機器、リフォーム工事費用などが掛かるとなると、1000万円を超えるケースが多くなるのも納得できると思います。また、水回りの間取り変更は、配管を移設したり重量に耐えられるように基礎を補強したりする必要があり、リフォーム費用もかさみます。一からつくる新築は想定外のケースが起こることはあまりありませんが、躯体など既存を活かすリフォームは躯体の状況など見てみないと分からないこともあるため、余裕を持った予算を設定しておく必要があります。

知らなきゃ損!?リフォームに関する補助金や優遇制度

先にご紹介したとおり、リフォームをする場合はある程度余裕を持った予算設定をしておくことが好ましいです。また、リフォームをする際に国や地方自治体から補助金や優遇制度を受けられる可能性があることはご存知でしょうか。
ただし、どんなリフォームにでもそのような補助金や優遇制度が受けられるというわけではなく、対象となるのは主に「介護」「省エネ」「耐震」を目的としたリフォームとなります。
例えば、介護保険制度を利用した補助金の場合

⦁ 40歳以上の介護保険の被保険者で、要介護認定において「要支援1～2」または「要介護1～5」の認定を受けていること
⦁ 被保険者が病院に入院していたり福祉施設などに入所していないこと
⦁ 対象となる住宅が「介護保険被保険者証」に記載されている住所であること

以上の3つが支給の条件となり、所得に応じて最大18万円まで補助金を受けることができます。（2020年現在）もちろん、介護保険制度を利用するわけですから、支給を受けるためには手すりの取り付けや段差の解消など、介護を目的としたリフォームが前提ですが、もしリフォームをする際に、このような設備の設置工事を考えているのであれば、自分や同居する家族が対象となるかを確認しておくと良いでしょう。
この他にも、自治体が独自に行っている介護リフォームにや耐震補強に関する助成金、国が行っている省エネ回収の補助金制度など様々なものがありますので、リフォームを検討する場合は、まずは何か対象となる制度がないか事前にチェックしておくことをおすすめします。

【まとめ】やっぱり間取り変更をしたいならフルリフォーム！

リフォームの要望で「間取り変更」を行うのであれば、住まい全体をリフォームするフルリフォームがおすすめです。間取り変更を伴う場合は、当然ながら一定範囲でのリフォームが必要になります。その場合リフォームしている部分とリフォームしていない部分の差が鮮明になるため、リフォームされていない部分がより目立ってしまう結果になり兼ねません。また、フルリフォームは住み手が変わったり、長期間住んだことで年齢や好みが変わり、現居が住みにくいと感じる際に、年齢や家族構成、好みに合わせた住まいを手に入れることが可能です。ただし、フルリフォームは自由度が高いので、当初必要としていたリフォームとは異なる要望が追加され費用が高くなってしまったり、安さを重視した結果、質の良くないリフォーム会社に工事を頼んで後悔するケースもあります。工事が終わってから失敗を取り返すのは難しいため、フルリフォームで間取り変更をする場合は、プランや見積を比較しつつ、信頼できるリフォーム会社で住まいに感じている不満を解消できるリフォームプランを見つけましょう。